QRコード署名は、秘密鍵をオフライン端末に保ったまま取引を承認する仕組みです。未署名データの受け渡し、端末画面での検証、署名済み取引の送信を整理し、エアギャップでも残る誤署名や偽アプリのリスク、個人・法人での実践的な運用分離を解説します。
コールドウォレットの「エアギャップ」は、秘密鍵を扱う端末とインターネット接続端末の通信経路を限定する設計だ。ただし、QRコードを使うからといって、取引内容まで自動的に正しくなるわけではない。重要なのは、どのデータが端末間を移動し、誰が内容を検証するかである。
QRコードが運ぶのは秘密鍵ではなく取引データ
ELLIPAL Titan 2.0では、スマートフォンのアプリが未署名トランザクションを作成し、QRコードで本体へ渡す。本体は内容を表示し、利用者が承認すると内部の秘密鍵で署名する。署名済みデータは別のQRコードでアプリへ戻り、ネットワークへ送信される。
秘密鍵をスマートフォンに渡さずに済む一方、QRコード自体は外部からのデータ入力経路だ。エアギャップは通信経路の分離であり、入力内容の安全性を保証するものではない。
署名前に独立した画面で確認する
スマートフォンが偽アプリやマルウェアに侵害されれば、送金先をすり替えた未署名データが作られる可能性がある。承認前には本体画面で送金先アドレス全体、資産、数量、ネットワーク、手数料を照合する。スマートコントラクト操作では、権限付与先や許可範囲を読めない署名を安易に承認しない。
利用頻度で署名環境を分ける
長期保管用は取引頻度を抑え、DeFi接続用や少額送金用とは別の鍵・アドレスにする。法人では起票者と承認者を分け、送金先の事前登録、少額テスト、取引記録の保存を組み合わせたい。
端末を正規経路で入手し、アプリとファームウェアの更新情報を公式に確認することも必要だ。QR署名でもフィッシング、物理改造、バックアップ漏洩、誤署名は残る。導入時には接続方式だけでなく、表示内容を検証できる担当者と手順を決めておく。